ブログをスタートしながら、二回目の記事からどういう方向性にするか定まっていません。

取りあえず巷では、日本は学歴社会、とか言われているようなので、これについて書こうと思います。

個人的には全然学歴社会とは思っていません。ここで行う見解は就職や社会生活を送るうえでの内容に限定したいと思います。

まず、就職するうえで、卒業した大学や大学院などは確認されますが、あくまで、書類選考しない場合、面接者が多すぎて対応できないからです。既に理系であったような教授推薦とは、就職のためのエントリーを許してあげる、といった程度の意味になっております。そういう意味では学歴が影響あるのでしょうが、これはあくまで新卒のときだけです。既卒になってしまうと、もはや学歴とか関係なく、即戦力で働く、あるいは長期スパンで働いてもらえるポテンシャルがあるかどうかが重視されます。

また、日本が非常に影響を受ける、あるいは、海外と言えばアメリカ、というくらいどっぷり洗脳されているマスコミ礼賛の海外はどういう状態でしょうか。
アメリカでは、今では少し違うのかもしれませんが、管理職や経営層に収まろうとすると、MBAといった学位が必要とされました。そのため、一度就職した人でも、経営層になろうという人はMBA取得のため、経営大学院にて必死に勉強するといったことが普通に行われます。
シンガポールでは中学校の成績で進路が決まってきます。小さい頃から選抜して、初等教育修了の12歳段階で最初の統一試験があり、失敗すると留年します。
また、シンガポールの司法試験は大学の法学部を卒業しないと受験できません。
参考URL　http://www.yglpc.com/column/201405.html
ドイツでは義務教育である10歳までに留年制度があり、その4年間の初等教育終了時点で、①大学進学をめざすコース、②マイスターをめざすコース、③両者の中間のコース　を選ぶ必要があります。そしてこの選んだコースにより将来の進路がほぼ確定してしまいます。
アビトゥーア試験というギムナジウム卒業試験をクリアすれば定員に余裕がある限り原則どの大学・学部でも進学ができます。
参考文献　http://www.edu-kana.com/kenkyu/news/no41.html
一方、日本では、大学の難易度は異なりますが、大学に進学するために途中経過である高校がどの高校でないといけない、という制約はありません。高校卒業資格認定試験に受かれば、高校に通う必要さえありません。また、司法試験についても法科大学院進学するルートが多いですが、予備試験合格さえすれば、わざわざ受験回数制限のある、試験と関係のない授業の多い法科大学院進学しなくてよいということで、成績優秀層は法科大学院離れする始末です。
そして、経営層になるのは上場企業の場合大卒等が多いのも事実ですが、経営層や管理職になるためにMBAあるいは経営学の専攻が必要というところは全くありません。コンサルになるのでさえ、有名大学卒業さえしておれば、学部が問われることはまずありません。
そういう意味で、日本では学歴に関して、最初の応募者の多い段階での足切り用に利用することはあっても、学歴そのもの(大学卒、大学院卒等）を重視する学歴社会ではありません。

むしろ日本では例に挙げた国と異なり全く学歴を考慮しない稀有の国なのです。