世の中の雑誌やネット、その他で、日本人は英語ができない、と判で押したように主張している。そんなに卑下して何が楽しいんだろうというくらいに。
そういう主張を行う根拠は大体、
（１）日本国内で英語で話しかけられて答えられない
（２）TOEFLの点数が低い
（３）10年以上英語を勉強してろくに英会話もできない
というものである。
（１）についてはまあ、当たり前だろう。日本語が標準言語として普及している国内で英語で話しかける奴の方が異端である。これが逆に私がアメリカに行って日本語で話しかけて日本語が通じないと怒るか、と言えば、そんなことで怒る気にもならないし、アメリカ人はろくに日本語も話せない、とか言うわけもないのである。
（２）については日本のTOEFLの点数は下から数えた方が早いのも事実である。しかし、まず韓国以外の他の国と比べると、受験人口が違いすぎる。大部分の国ではTOEFLを受けるのも高く、選ばれたエリートが受験するため、点数も高くなる。一方、日本の場合、本気で留学する連中、日本の大学に入り損ねたので、取りあえず海外へ行っておこう、といった連中、学校で無理やり受けさせられた連中とかの平均のため、点数も低く出やすい。英語ができないというより、受ける必要の無い連中が点数を下げているのである。
（３）10年以上英語を勉強してろくに英会話もできない、というのが学校の授業を言っているのであれば、当たり前である。
例えば、将棋を指すようになるときに、10年かけてルールを細切れに覚えて(文法に相当)、1局のプロの対局を10年かけてじっくり説明を受け(長文読解)、実践はほとんど打った（英会話練習、英語の読書）こともないくせに、実際の対局（英会話）でプロ（ネイティブスピーカー）に英語が通じないとか、英語が読めないとか言っているようなものである。そんな授業を10年聞き流しているだけで上達するのなら、どんな分野でもプロ級の連中だらけになる。そんなこともわからずに学校の授業のせいにしているのは笑止千万である。

では日本人が英語を得意としている根拠はというと、
（１）私は英語が話せません、と正確に英語で言える
（２）和製英語と言われようが、元々英語だった単語を相当数知っている
（３）たとえ英語が良くわからないという人でも、恐るべき推察力で何が求められているかを理解することができる
ということである。
（１）について、I can’t speak English.と日本人は英語話せないという。しかしアメリカ人や中国人だったら、“私は日本語話せません”とかいう内容が話せれば、もう、日本語話せます、と言い切ってしまう。要するに日本人の考える英語話せる、というレベルが高すぎるのである。海外基準なら、本当は英語が話せるのであるが、日本人の自虐ネタのせいで、それが海外にも伝わり、日本人は英語が話せないという伝説が広まっているのである。
（２）はもう日本人自身意識していないが、ペン、ルール、アダルト、ラジオ、テーブル、デスク、テスト、ギター、バイオリン、ピアノ、テレビ、ソックス、セーター、ミンチ、スライス、チーズ、トマト、エッグマフィン、アイデンティティー、ユビキタス、コンパチブル、・・・等々、日本語チックな発音とはなっているが、多数の単語を使っているのである。これは外来語をそのままカタカナにして使っている単語が多いためであり、海外の言葉をそのまま取り入れるすべを持つ日本人は英語が本来できるのである。
（３）は元々日本語自体、『あれはどうなった？』とか『あの件は上手いことやって、奴を出し抜いた』とかもう指示語多様の文章でも内々では通じてしまうことが良くある。これが英語でも適用され、英語が話されている状況とわずかにわかる状況と、日本人的感性と先読みで、なんと大体意思疎通ができてしまったりする。要するに、たとえ英語の音声を発することは得意でなくても、相手の言っていることを理解してしまう能力は高いのである。

結論として、日本人は英語が苦手、10年勉強しても英語ができない、と卑下するのは止めて、日本人は英語の天才で、得意なのだ、と思ってよいのである。

前回の続きとなります。
何故、日本では学歴社会だから良くない、といった、したり顔で言われるのででしょうか？

どうも学歴社会＝いわゆる入試が難しい大学に入った人を重視している、という意味にとられているようです。
現実に大学卒・大学院卒の定期採用は入試の難しい所ほど入社試験の最初の選考を通過しやすいことは事実です。
いわゆる難しいとされる東京大学法学部の卒業生は名だたる大企業がずらりと並んでいます。
参考　http://www.student.e.u-tokyo.ac.jp/gakubu/shinro.html

また、マッキンゼーの日本人コンサルタントの学校歴は
・コロンビア大学国際関係学科修士課程修了　慶應義塾大学卒業
・京都大学数理工学大学院修士課程修了　京都大学工学部数理工学科卒業
・ケンブリッジ大学理学部大学院修士課程修了　ケンブリッジ大学理学部卒業
・HEC経営大学院修士課程修了(MBA)　東京大学新領域創成科学研究科修了　東京大学工学部卒業
・ペンシルバニア州立大学経済学大学院修士課程修了　東京大学法学部卒業
・ミシガン大学経営学大学院修士過程修了(MBA)　東京大学工学系研究科修士課程修了
・ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院修士課程修了(MBA)　慶應義塾大学経済学部卒業
・カーネギーメロン大学経営学大学院(テッパ―・スクール・オブ・ビジネス)修士課程修了(MBA)　一橋大学経済学部卒業
・ハーバード大学経営大学院修士課程修了(MBA)　慶応義塾大学経済学部卒業
・コロンビア大学経営学大学院修士課程修了(MBA)　東京大学教養学部卒業(国際関係論専攻)
・コロンビア大学経営学大学院修士課程修了(MBA)　慶應義塾大学環境情報学部卒業
・スタンフォード大学大学院修士課程修了　慶應義塾大学法学部卒業
・テキサス大学大学院工学部コンピューター・サイエンス専攻終了　テキサス大学工学部コンピューター・サイエンス専攻卒業
・デューク大学経営学大学院修士課程修了(MBA)　慶應義塾大学卒業
・東京大学大学院工学系研究科博士課程修了(工学博士)　スウェーデン王立工科大学Licentiate(無機化学)
ということで、いわゆる国立の難関大学、慶応義塾大学が占めています。ただ、マッキンゼーの場合は学校歴というよりかは海外MBAや海外大学卒業者が大多数なので、英語ができる方を重視している可能性があります。
参考(2015年3月1日現在)http://www.mckinsey.com/global_locations/asia/japan/ja/our_people/takashi_toraishi

おそらく、学歴社会というのは、こういった大企業や大手コンサルティング会社が有名大学から採用していくことに対して言っているようです。

正直言うと、別に企業側がいわゆる入試の難しい大学の卒業を優先的に採用しようが何しようが構わないと思います。逆に言えば、こちらの企業や有名コンサルティング会社に入るためにはそういった難関大学に入る必要がありますよ、と言ってくれているのですから、むしろ、採用もされないような大学から突撃受験しなくても済むだけ、親切とも言えます。
マッキンゼーぐらい、海外MBAあるいは学部と修士とも海外大学、そうでなければ日本の有名大学卒しかいませんよ、というくら条件がはっきりわかると清々しいくらいです。もしコンサルティング会社に入りたければ、少なくとも上記進路を選ばないと無理ということなのですから、採用にかけて最低限すべき目標の設定がしやすいでしょう。

むしろ、合格基準のはっきりしない企業の採用面接の方が受ける側からすれば問題でしょう。こちらは要するに企業自体が採用に際し、決めるべき基準を定められていないということに問題があるのではないかと思います。

ブログをスタートしながら、二回目の記事からどういう方向性にするか定まっていません。

取りあえず巷では、日本は学歴社会、とか言われているようなので、これについて書こうと思います。

個人的には全然学歴社会とは思っていません。ここで行う見解は就職や社会生活を送るうえでの内容に限定したいと思います。

まず、就職するうえで、卒業した大学や大学院などは確認されますが、あくまで、書類選考しない場合、面接者が多すぎて対応できないからです。既に理系であったような教授推薦とは、就職のためのエントリーを許してあげる、といった程度の意味になっております。そういう意味では学歴が影響あるのでしょうが、これはあくまで新卒のときだけです。既卒になってしまうと、もはや学歴とか関係なく、即戦力で働く、あるいは長期スパンで働いてもらえるポテンシャルがあるかどうかが重視されます。

また、日本が非常に影響を受ける、あるいは、海外と言えばアメリカ、というくらいどっぷり洗脳されているマスコミ礼賛の海外はどういう状態でしょうか。
アメリカでは、今では少し違うのかもしれませんが、管理職や経営層に収まろうとすると、MBAといった学位が必要とされました。そのため、一度就職した人でも、経営層になろうという人はMBA取得のため、経営大学院にて必死に勉強するといったことが普通に行われます。
シンガポールでは中学校の成績で進路が決まってきます。小さい頃から選抜して、初等教育修了の12歳段階で最初の統一試験があり、失敗すると留年します。
また、シンガポールの司法試験は大学の法学部を卒業しないと受験できません。
参考URL　http://www.yglpc.com/column/201405.html
ドイツでは義務教育である10歳までに留年制度があり、その4年間の初等教育終了時点で、①大学進学をめざすコース、②マイスターをめざすコース、③両者の中間のコース　を選ぶ必要があります。そしてこの選んだコースにより将来の進路がほぼ確定してしまいます。
アビトゥーア試験というギムナジウム卒業試験をクリアすれば定員に余裕がある限り原則どの大学・学部でも進学ができます。
参考文献　http://www.edu-kana.com/kenkyu/news/no41.html
一方、日本では、大学の難易度は異なりますが、大学に進学するために途中経過である高校がどの高校でないといけない、という制約はありません。高校卒業資格認定試験に受かれば、高校に通う必要さえありません。また、司法試験についても法科大学院進学するルートが多いですが、予備試験合格さえすれば、わざわざ受験回数制限のある、試験と関係のない授業の多い法科大学院進学しなくてよいということで、成績優秀層は法科大学院離れする始末です。
そして、経営層になるのは上場企業の場合大卒等が多いのも事実ですが、経営層や管理職になるためにMBAあるいは経営学の専攻が必要というところは全くありません。コンサルになるのでさえ、有名大学卒業さえしておれば、学部が問われることはまずありません。
そういう意味で、日本では学歴に関して、最初の応募者の多い段階での足切り用に利用することはあっても、学歴そのもの(大学卒、大学院卒等）を重視する学歴社会ではありません。

むしろ日本では例に挙げた国と異なり全く学歴を考慮しない稀有の国なのです。